みずほ楽天カードの楽天証券積立は最大2%｜オルカン・S&P500は1%還元

みずほ楽天カードについて調べていると、「楽天証券のクレカ積立で最大2％還元」という案内が目に入ります。

ただし、みずほ楽天カードを使えば、どの投資信託でも2％還元になるわけではありません。還元率は、積み立てる投資信託の代行手数料によって変わります。

結論からいうと、代行手数料が年率0.4％（税込）以上なら楽天ポイントとみずほポイントを合わせて2％、0.4％未満なら合計1％です。eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）やeMAXIS Slim 米国株式（S&P500）などの低コスト投信は後者に該当するため、合計1％還元になります。

この記事では、「みずほ楽天カードなら必ず2％なのか」「オルカンやS&P500は何％なのか」「2％還元の投資信託を選ぶべきか」という疑問について、2026年9月時点の公式情報をもとに整理します。

結論：みずほ楽天カードの積立還元は最大2％

みずほ楽天カードで楽天証券の投信積立を決済すると、通常の楽天ポイントに加え、同じポイント数のみずほポイントが付与されます。

• 代行手数料が年率0.4％以上：楽天ポイント1％＋みずほポイント1％＝合計2％
• 代行手数料が年率0.4％未満：楽天ポイント0.5％＋みずほポイント0.5％＝合計1％

つまり、「最大2％」の最大が重要です。積み立てるファンドによっては合計1％になるため、カード名だけで還元率は決まりません。

みずほポイントは楽天ポイントへ1対1で交換できると、みずほ銀行の公式ページで案内されています。ただし、ポイント制度や交換条件は変わる可能性があるため、利用前に最新情報を確認してください。

還元率は投資信託の代行手数料で決まる

楽天証券のクレカ積立では、信託報酬のうち販売会社が受け取る「代行手数料」を基準に、ポイント還元率を判定します。みずほ楽天カードの場合は次のとおりです。

代行手数料の判定は固定ではありません。楽天証券では原則として積立購入の前月12日（非営業日の場合は前営業日）のデータを使い、還元率が変わる可能性もあると案内しています。積立設定時だけでなく、継続中も楽天証券の対象ファンド一覧を確認するのが安全です。

オルカンやS&P500は1％還元

2026年9月時点で、次の投資信託はいずれも販売会社分の代行手数料が年率0.4％未満です。そのため、みずほ楽天カードによるクレカ積立の還元率は、楽天ポイント0.5％とみずほポイント0.5％を合わせた1％になります。

ここに掲載した信託報酬と代行手数料は、2026年9月時点の楽天証券の商品ページで確認した数値です。手数料率や還元条件は変更されることがあるため、実際に積立設定する際は各ファンドの商品ページと、楽天証券の最新のポイント還元対象ファンド一覧を確認してください。

eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）

いわゆる「オルカン」は、信託報酬全体が年率0.05775％、そのうち販売会社分である代行手数料が年率0.01925％です。代行手数料0.4％未満に該当するため、みずほ楽天カードのクレカ積立では合計1％還元です。

eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）

eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）は、信託報酬全体が年率0.0814％、代行手数料が年率0.0308％です。こちらも0.4％未満なので、合計1％還元になります。

楽天・プラス・NASDAQ-100と楽天・SCHDも1％

楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンドの代行手数料は年率0.055％、楽天・SCHD（資産成長型）は年率0.0179％です。どちらも0.4％未満なので、みずほ楽天カードの合計還元率は1％です。

なお、「楽天・SCHD」には商品名が似たファンドがあります。この記事で確認したのは、正式名称が「楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（資産成長型）」の商品です。

毎月10万円積み立てると何ポイント？

楽天証券の楽天カードクレジット決済は、複数のファンドを合計して毎月100円から10万円まで設定できます。

毎月10万円を積み立てる場合、単純計算で受け取れるポイントは次のとおりです。

計算式は次のとおりです。

• 1％還元：100,000円 × 1％ ＝ 毎月1,000円相当。年間120万円 × 1％ ＝ 年間12,000円相当
• 2％還元：100,000円 × 2％ ＝ 毎月2,000円相当。年間120万円 × 2％ ＝ 年間24,000円相当
• 年間の差：24,000円相当 − 12,000円相当 ＝ 12,000円相当

この例は、毎月10万円を12カ月積み立て、期間中の還元条件が変わらないと仮定した単純計算です。実際のポイント付与状況や各ポイントの利用価値は、適用条件と使い方によって異なる場合があります。

2％還元の投資信託を選んだ方がお得？

年間12,000円相当の差だけを見ると、2％還元のファンドを選びたくなるかもしれません。ただし、還元率だけで投資信託を決めるのは慎重に考えたいところです。

代行手数料が0.4％以上のファンドと、オルカンなどの低コストファンドでは、投資対象や運用方針、リスク、信託報酬全体が異なります。ポイントを多く受け取れても、その商品が自分の投資目的やリスク許容度に合うとは限りません。

筆者としては、2％還元を受けることだけを目的に、必要性を感じない高コストの投資信託を選ぶ必要はないと考えています。これは特定の商品を推奨したり、2％対象ファンドを一律に否定したりするものではありません。商品の中身を比較したうえで判断することが大切です。

注意：代行手数料と信託報酬は別物

ここは特に混同しやすい部分です。

代行手数料は、投資家が負担する信託報酬全体と同じものではありません。信託報酬は、投資信託の運用・管理のために信託財産から継続的に差し引かれる費用で、一般的には次のような配分で構成されます。

• 委託会社分：ファンドの運用などを行う運用会社の取り分
• 販売会社分：口座管理や情報提供などを行う販売会社の取り分。これが代行手数料
• 受託会社分：資産の保管・管理などを行う信託銀行の取り分

たとえばオルカンの場合、信託報酬全体は年率0.05775％で、その内訳の一つである販売会社分（代行手数料）が年率0.01925％です。

楽天証券のクレカ積立では、この内訳の販売会社分をポイント還元率の判定に使っています。代行手数料が低いからといって、その数値だけが投資家の総コストになるわけではありません。

したがって、「0.4％からオルカンの代行手数料0.01925％を引いた差が、そのまま投資家の年間コスト差になる」といった比較はできません。コストを比べる場合は、各商品の信託報酬全体や、目論見書に記載されたその他の費用を確認する必要があります。

長期投資ではポイントだけで選ばない

投資信託を比較するときは、ポイント還元率に加えて、少なくとも次の項目を確認したいところです。

• 信託報酬全体とその他の費用
• どの国・地域・資産へ投資する商品か
• インデックス型やアクティブ型などの運用方針
• 純資産総額や資金流出入
• 自分の目的や運用期間に合っているか
• クレカ積立のポイント還元条件

クレカ積立のポイントは購入時に得られるメリットですが、信託報酬などは保有中に継続してかかります。また、投資信託には値下がりや元本割れのリスクがあり、ポイントだけで運用成績を判断することはできません。

特に長期投資では、一時的なポイント差よりも、保有し続ける商品の中身と継続コストを優先して検討するのが自然です。最終的には、最新の目論見書を読み、自分の投資方針に合うかを判断してください。

まとめ

みずほ楽天カードを楽天証券のクレカ積立に使った場合、還元率は最大2％です。ただし、すべての投資信託が2％になるわけではありません。

• 代行手数料が年率0.4％以上：楽天ポイント1％＋みずほポイント1％＝合計2％
• 代行手数料が年率0.4％未満：楽天ポイント0.5％＋みずほポイント0.5％＝合計1％

2026年9月時点では、オルカン、eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）、楽天・プラス・NASDAQ-100、楽天・SCHD（資産成長型）はいずれも代行手数料0.4％未満のため、合計1％還元です。

毎月10万円を積み立てた場合、1％と2％の年間差は12,000円相当です。ただし、2％還元だけを理由にファンドを選ぶのではなく、信託報酬全体、投資対象、運用方針、リスクなどを含めて比較しましょう。

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公式情報

• みずほ銀行：楽天カード・楽天証券の連携サービス
• 楽天証券：クレカ積立（楽天カードクレジット決済）
• 楽天証券：楽天カードクレジット決済のポイント還元率
• 楽天証券：eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
• 楽天証券：eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
• 楽天証券：楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンド
• 楽天証券：楽天・SCHD（資産成長型）

※本記事の還元率・手数料・サービス条件は2026年9月12日時点の公式情報をもとにしています。投資信託は元本保証ではなく、価格変動等により損失が生じる可能性があります。本記事は特定商品の購入を推奨するものではありません。